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1025-606号 睡眠障害(不眠症) [kensa-ML NEWS 【特集】]


 とうとう10月最終週となってしまいました。やらなければならないことはてんこ盛り。早く取り掛からなければと、ついつい焦ってしまいそうになるのですが、「慌てる○○はもらいが少ない」などと既に開き直りの境地に入ってきつつあります。とはいえ、来月開催の国立病院総合医学会にて政策医療臨床検査連絡会から発表もありますので、のんびりとはしていられない状況で・・・私の特徴は危機的状況に陥らないと覚醒しないというものですが、いよいよ目覚めの時期が刻々と近付いてきています。逆にこれから山ごもり、冬眠に入る動物もありますが、今年の異常気象の影響や、人間さまが自然界を荒らしたせいか、人里に出現し、大きな脅威となっていますね。私の最初の勤務先は、国立福知山病院という京都府福知山市にあるこじんまりした施設でした。赴任期間は10年半でしたが、その間、熊に実際出くわしたことなどありませんし、今のように頻繁に出没しませんでした。やはり人間が生態系への破壊行為がこういった結果となってくるのでしょうね。そういえば、今年の運動会の時に気付いたことでしたが、ドングリの数が確かに少ないなぁなどと思いながら空を眺めていたことを思い出しました。熊さんたち、今年の冬はゆっくりと休めればいいのですが・・・お腹がすいて起きだすかもしれませんね。医療業界もそうですが、「共生」ということが本当に大切な時代になりました。大企業一辺倒の世の中じゃぁ、日本古来大切にしてきたものが失われるような気がします。


クマ大量出没―人と動物、共生の回復を 朝日新聞社説 10/25
 
http://www.asahi.com/paper/editorial.html#Edit2
 クマが人の住む町に出てくる。多くは射殺されている。人の被害も増えている。生物多様性が叫ばれるが、目に見える大型動物との共存でさえ簡単でないことを私たちに突きつけている。
 今年はすでに約2400頭が捕まった。うち2100頭以上が殺された。人間は約100人が負傷し、4人が死亡している。
 クマの出没は近年増えている。2004年は2300頭、06年は4600頭が捕殺された。今年は04年を超えそうだ。本州以南で1万3千~3万頭いると推測される。もっと多いとの説もあるが、大型動物がこんな高い割合で殺処分される状況は尋常でない。
 直接の原因はミズナラやブナのドングリの不作だ。クマは低地の雑木林にあるコナラやクヌギのドングリを探すうちに集落に出てしまう。そこには、もっとおいしい家畜の飼料や柿や栗がある。
 山の不作は昔もあった。
 なぜ最近、大量に出没するのか。日本クマネットワーク代表の山崎晃司・茨城県自然博物館首席学芸員は「大量出現がおきやすい環境になっている。これが問題だ」と話す。
 集落近くの里山は、かつては木材やキノコ、野草を採る場所だった。手入れが行き届いていた。しかし、最近は過疎化とともに草が茂り、人と動物を隔てる緩衝地帯の役目を果たさなくなった。里山の崩壊である。植林地も間伐されず、動物たちのエサが少ない暗い森になっている。
 猟師も高齢化し、減っている。猟師に追われた経験のない「新世代クマ」は人里に近づくのを怖がらない。集落を守る放し飼いの犬もいなくなった。
 サル、イノシシ、シカの増加による農林業への被害も深刻だ。イノシシの捕殺は年に20万~30万頭にのぼる。
 農山村が疲弊し、山が荒れ、里に動物が押し寄せる。人と動物のバランスが崩れている。都会にいては気づかない日本の現実だ。
 欧米諸国は近代に多くの動物を絶滅させてしまった。動物とすみ分けた日本の自然は私たちの財産でもある。
 解決策を探ろう。
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 さてここからは混とんとした政局の話題から。

 10年後を見据えた議論など、トップマネージャーなら当たり前のことだと思います。何を今更といった感がありますが・・・しっかりとした10年後の到達目標があって、じゃあ5年後の到達点は?2年後は?1年後は?ってな感じでプラニングをするの
が当たり前。軸はぶらしたらあきません!軸がブレブレだから国民が呆れ果てているのもあるのでしょうが、どうなるのか?といったものが見えてこないから信頼度が低いのだと思います。これは政局運営だけではなく、どのような組織にも言えることではないでしょうか?


社説:税と社会保障 10年後見据えた議論を 毎日新聞社説 10/25
 
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20101025k0000m070117000c.html
 あるべき社会保障制度の将来像と財源としての税のあり方を一体的に考える民主党の「税と社会保障の抜本改革調査会」(会長・藤井裕久元財務相)がスタートした。
 同調査会は、菅直人首相が7月の参院選で打ち出した「強い財政、強い経済、強い社会保障」を実現するために消費税をどう位置付けるか、との問題意識から設置された。参院選惨敗によって一時的に後退した消費税論議を社会保障制度の抜本改革とセットにして再構築し、同時に民主党内の消費税アレルギーを払拭(ふっしょく)する狙いもある。週2回のペースで勉強会を開催、政府側の議論と連動し年内には政府・与党としての「中間とりまとめ」を行い、年明けから野党側にこの問題で超党派の協議を働きかけたい考えだ。
 日本の社会保障制度が財政的に持続可能なものになってないと言われて久しい。急激な少子高齢化に伴う年金・介護・医療制度への不信、不安感が若者たちの年金保険料未納を呼び、年間1兆円ずつ自然増していく必要な財源が明確でないことが経済活動の不透明感につながっている。制度が見えないと財源論議に踏み込めず、逆に税論議の先行が反発を生むという袋小路に陥っていた。
 その意味では、むしろ遅すぎた一体改革論議のスタートだ。精力的で生産的な議論を望みたい。そのうえで3点注文する。
 第一に、過去の議論の蓄積をしっかり消化した上で新たな制度改革案を出すことだ。自民党政権下、すでに社会保障国民会議(08年11月)、安心社会実現会議(09年6月)がデータの豊富な報告書を出している。これらを踏まえ、さらには10年後をにらみ、少なくとも数十年単位で持続可能な制度論議にすべきだ。民主党マニフェストにある最低保障年金との整合性もとって、いくつかの選択肢を示してほしい。最初に消費税増税の結論ありき、では納得は得られない。
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 社説をもう一編。

 社説の中に「調査だけでは改善しない」の件がありますが、まさしく仰る通り。調査というものは確固たる目的があってのものでしょうから、その目的を明確化してもらいたいものですね。また定点的にサーベイランスを行うのなら各施設からの報告を義務化するくらい徹底して実施してもらいたいものです。そのためにも到達目標とプロセスを明確化しなければならないのとちゃいますかね???


医師不足対策 計画配置する仕組みが必要だ(10月25日付・読売社説)
 
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20101024-OYT1T00685.htm
 救急や産科などを中心に医師不足が深刻化している中、厚生労働省が初めて医師への求人状況に着目し、全国の病院などを調査した。
 回答した約8700施設には、計16万7000人の勤務医がいるが、1万8000人足りないとして募集している。十分な診療体制をとるためには、さらに6000人が必要だという。
 今回の調査は、医師不足の本質を「勤務医不足」ととらえ、地域や診療科ごとに深刻さの度合いを測るという意味では、実態把握の第一歩になろう。
 例えば、東京都は医師を現状より8%増やせば病院が求める人数を満たせる。対して、岩手県では40%もの増員が必要だ。全国の診療科別で見ると、リハビリ科や救急科などでは30%近く増やさねばならず、不足感が最も強い。
 医療の人材をどのように配分すべきか、ある程度の優先順位は浮かんでくる。
 ただし、医師を増やせば勤務医不足が解消する、といった単純な話ではない。
 医師国家試験の合格者は毎年約8000人おり、引退する医師を差し引いても、年に約4000人のペースで増えている。
 さらに、医学部の入学定員は今年度に360人、来年度も約90人増員される。人数だけの問題ならば、いずれ充足するだろう。
 今回の調査はあくまで、現在ある病院に状況を聞いたものだ。だが、無計画に病院が設置されていること自体が、勤務医不足の要因でもある。
 近隣の自治体が競い合って、同じような総合病院を作っているケースが少なくない。
 産科や小児科など昼夜を問わず診療を求められる部門も、民間病院や自治体病院に、広く薄く医師が配置されている。このため診療体制に余裕がなく、医療事故のリスクも高い。耐えかねた勤務医は開業医に転身していく。
 この状況をそのままにして医師の養成数を増やしても、勤務医不足は解消されず、地域や診療科による偏在は進んでしまう。
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 ここから医療関連ニュースを2編。いずれも妊婦検診における公費負担が決定したHTLV-1(ATL:成人T細胞白血病)の話題。この疾患における厳しい現実に関する内容です。熟読していただき理解を深めていただければ幸いです。


医療ナビ:白血病ウイルス検査 妊婦検診で感染が分かった場合の対処法は 毎日新聞 10/24
 
http://mainichi.jp/select/science/news/20101024ddm013100039000c.html
◇断乳で母子感染防ぐ 授乳できず悩む人も、患者会「自分責めないで」
 成人T細胞白血病(ATL)や脊髄(せきずい)症(HAM)を発症する白血病ウイルス(HTLV-1)。政府は主な感染経路である母乳による母子感染を断ち切るため妊婦健診で感染の有無を調べる抗体検査の公費負担を決めた。準備のできた自治体から年度内に無料検査が始まるが、もし感染がわかった場合、授乳方法などはどうすればよいのだろうか。
 「命の宣告をされたみたいだった」。東京都大田区の会社員、畑由美子さん(38)は感染の可能性を初めて知ったときのことを振り返った。
 畑さんは08年、第2子の侑希ちゃん(1歳4カ月)を妊娠した。白血病ウイルスの検査を受けていないことが分かり、病院で1次検査を受けたところ陽性と判明。初めて聞くウイルスの名前に畑さんはうろたえ、「子供は産めるの?」と不安でいっぱいになったという。
 帰宅後、インターネットで患者会「NPO法人・日本からHTLVウイルスをなくす会」(鹿児島市)を探し当て、代表の菅付加代子さん(53)に相談。赤ちゃんへの感染防止には母乳の制限が効果的だと分かった。1カ月後に2次検査の結果がわかり、感染が確定した。出産前に何度も夫婦で話し合い、断乳を決めた。
 生まれた赤ちゃんに感染したかどうかはいつわかるのだろうか。赤ちゃんは母親のおなかの中にいる時には、胎盤を通して母親の抗体をもらっているため、赤ちゃんから検出されたウイルスが、母親のものなのか本人のものなのか、出生直後には分からない。
 侑希ちゃんは1歳児健診で陰性と判明した。畑さんは「感染していないことが分かった時は涙が出るほどうれしかった。全国にも私のように悩んだママがたくさんいるはず。国はこの状況をわかってほしい」と訴えている。
 厚生労働省の研究班がまとめた報告書では、早く知りたい場合には、1歳過ぎの抗体検査から分かるとしているが、特に母乳で育てた場合にはデータが不十分でその後の感染もあり得るとして、いずれにしても3歳での再検査を勧めている。
 長崎県では87年から全妊婦に対し、検査を実施している。同県の調査では、授乳期間によって感染率が大幅に下がることが分かっている。6カ月以上の授乳では20・5%▽6カ月未満は8・3%▽断乳は2・4%。同様に感染予防に取り組む鹿児島県の調査では、3カ月未満の短期授乳だと断乳とほぼ変わらない効果があるという報告もある。また、厚生労働省の研究班によると、症例数は少ないものの、母乳を24時間冷凍すれば感染予防は可能という研究結果もある。長崎大医学部産
婦人科の増崎英明教授は「できるだけ断乳を勧めている」と話す。
 一方、断乳を選択しても、母親が母乳をやれないことに罪の意識を抱くことも多い。「なくす会」には感染を知った母親から毎月のように相談が寄せられる。ある女性は電話で「母乳をあげられなかったことがつらかった。誰にも言えなかった」と泣き、菅付さんが「あなたは立派なことをしたんだよ」と声を掛けると、ほっとした様子だったという。
 先月官邸に発足した特命チームは19日の会合で、補正予算で年度内に各都道府県の医師や保健師の代表者を対象に、東京と大阪で感染が判明した妊婦への説明方法などの研修会を開催することを決めた。また全国の医師にはマニュアルを、検査を受ける全妊婦には説明文書を配布する方針だ。【斎藤広子、高橋咲子】
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HTLV-1の苦しみ、次世代に残すな CBニュース 10/23
 https://www.cabrain.net/news/article/newsId/30370.html
山野嘉久さん(政府HTLV-1特命チームオブザーバー、聖マリアンナ医科大難病治療研究センター分子医科学研究部門長)
 発症すれば、およそ1年で命を落とすとされる成人T細胞白血病(ALT)。その原因ウイルス「HTLV-1」の抗体検査が今月、公費負担で行われる妊婦健診の項目に追加された。感染拡大が見過ごされてきたHTLV-1だが、その対策が転換期を迎えている。政府の特命チームで専門家オブザーバーを務める聖マリアンナ医科大難病治療研究センター分子医科学研究部門長の山野嘉久さんに聞いた。(烏美紀子)
―HTLV-1は、どんなウイルスですか。引き起こされる病気とは、どのようなものでしょうか。
 1980年に発見されたウイルスで、ヒトのT細胞に白血病を起こします。重要なのは、いったん感染すると、現代の医学では排除するのが不可能だという点です。国内の感染者は100人に1人、約110万人と推計されています。これは、B型肝炎やC型肝炎に匹敵する数です。感染した細胞が、40-60年かけてがん化するとATLを起こし、数年から数十年で炎症を起こしやすい細胞に変化すると「HTLV-1関連脊髄症(HAM)」を発症しますが、ほとんどの場合、何も起こりません。発症率はATLが約5%、HAMは約0.3%です。
 ただし、ATL患者は、今や白血病の中で最も死亡率が高く、毎年1000人以上が亡くなっています。発症後の平均生存期間は13か月と、非常に予後の悪い病気です。一方、神経難病のHAMは、両足がまひする・痛む、尿が出ないといった症状が進行し、車いすや寝たきりの生活になってしまいます。ATLもHAMも、発症を予防する方法や治療法は、残念ながら確立していないのが現状なのです。
■全国に拡散、「これまでのやり方では駄目」
―治療法がない中では、いかに感染を防ぐかがカギになるということですね。
 発症率だけを見ると、感染予防の重要性は理解されにくいかもしれませんが、患者さんたちがどれだけミゼラブル(不幸)な状態か。HAMの患者さんたちは「生き地獄だ」とも言います。「この苦しみを次の世代に残さないで」という思いを、まず医療者がしっかり認識しなくてはならないと思います。
 母子感染が約60%を占めますが、90年度の報告では、母乳から粉ミルク中心の育児に変わるだろうということで、患者数は自然に減少すると見込まれていました。そのため、当時の感染者(約120万人)の半数以上を占めた九州地方など、流行地域のみの対応でよいとされ、対策は各都道府県の判断に任されてきたのです。ところが、約20年を経て実態を調査してみると、感染者数は約108万人と、予想に反してあまり減っていない。むしろ関東では1・5倍に増えるなど、感染が全国に拡散していて、これまでのやり方では駄目だということが分かったのです。
―一地域にとどまらない全国的な対策として、今回、妊婦健診の公費負担の対象にHTLV-1抗体検査が加わりました。
 HTLV-1の感染メカニズムは、細胞と細胞がくっついて伝播する仕組み。つまり、ウイルス感染しているT細胞が体内に入らなければ、感染しません。母子間の感染は主に、母乳に含まれるT細胞が子どもに移行するためです。しかし、母乳を与える期間が6か月以上の場合、子どもへの感染率は約20%ですが、3か月未満では約3%にまで減少できることが既に証明されています。そこで、ここをシャットダウンするのが有効というわけです。
 先進的に取り組んでいる長崎では、県と産婦人科医、小児科医が一体となって、87年から妊婦の抗体検査を実施し、感染が判明した妊婦には、粉ミルクの授乳を推奨しています。これまで20万人超の妊婦が検査を受け、約8000人の感染者を確認しました。うち約9割の妊婦が、粉ミルクでの育児に同意し、推計では1000人以上の新たな母子感染を防いだことになります。また、2008年から抗体検査を無料にしたところ、検査を受ける妊婦が、それまでの70数%からほぼ全員になりました。無料にすることも、やっぱり重要なポイントなのです。
■母乳制限は母親の愛情表現
―ただ、母乳を与えても100%感染するわけではなく、また制限しても100%防げるわけではありません。これから全国で抗体検査が始まれば、母乳で育てたい感染者にどう説明すればよいか、医療現場では悩みも出てくるのではないでしょうか。
 もちろん、自由意思を尊重するのが大前提です。きちんと正しい情報を提供して、その上で判断してもらわなくてはいけません。そうして選択されたのがどちらであれ、その妊婦さんにとっては正しいだろうと考えます。ただ、多くの妊婦さんたちは自分で決め切れずに、よく「先生だったら、どうしますか」と聞くんです。そのとき、医師が「HTLV-1なんか心配しないで、母乳で育てなさい」と言うかどうか―。
 (前宮城県知事でATL患者の)浅野史郎さんが、こんな話をしていました。浅野さんのお母さんは、浅野さんに「ごめんね」と謝るのだそうです。「当時はウイルスも発見されていなかったし、母乳をあげなければ防げるかもしれないという情報もなかった。全然悪くないのに、それでも謝る。けれども、現代のお母さんたちは、本当に『ごめんね』と言わなくてはならなくなってしまう」と。
 実際に患者さんを診ている立場としては、次の世代に苦しみを残したくない。つらくても母乳を与えずに育てるのは、とても立派なことであり、母親の愛情表現の一つだと、わたしは思います。
―妊婦健診での抗体検査が始まれば、感染が分かった人に対するカウンセリング環境の整備も求められます。
 先進地域の長崎でさえ、感染者は「どこに相談したらよいか分からない」と悩んでいます。自身の発症の不安に加え、「夫にうつしたら、どうしよう」「子どもにうつしてしまって、自分は駄目な人間だ」など、いろんな悩みを抱えます。そういう感染者、患者をたらい回しにせず、相談に応じてあげられる体制をつくらないといけません。
 それには、国の中核的な相談センターが必要だと思います。「最終的には、ここで応じる」という責任の所在がはっきりする機関です。妊婦健診はもう始まるので、まずは中核センターで対応するとして、同時に、全国の医療者や保健師を対象としたカウンセリング研修を行い、10年、20年かけて知識のある人を育てていくという考え方で臨まなくてはなりません。エイズでは、こうした対策が取られ、着実に人材が増えています。
 また、同じ悩みを抱える人同士が交流し、苦しみを分かち合うピア・カウンセリングの効果は大きいものです。NPO法人や患者会の活動を支援することも大切だと感じています。
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 さて本日の特集記事です。テーマは睡眠障害(不眠症)。

 私自身、睡眠時間は非常に短いのですが、これは阪神大震災の時にスイッチが入り、寝ている時間が惜しいなぁと感じたため。寝ようと思えばいつでも寝れますので、不眠症という訳ではありませんが、やはりその時に抱え込んだ亡くなった仲間たちの思いや色々なものがあります。ですからある意味、強迫観念なのか自意識過剰なのか分かりませんが、そういったものが睡眠時間を減らす引き金にもなっていますし、実際現在抱え込んでいる仕事量は寝ている時間をも奪うものです。これは自業自得と言って良いかもしれません。

 とにかく「寝れない」ということに色々な背景があり、考えさせられることも多々あります。私自身がもう少し掘り下げて知ってみたいと思ったので特集記事としてみました。少々古い記事となりますが、ご勘弁ください。


あなたの処方せん:/6 不眠症/1 「眠らないと」焦るほど寝付けず 毎日新聞特集 10/11
 http://mainichi.jp/select/science/news/20101011ddm013100044000c.html
 「何で眠れないんだろう。疲れがたまってるから、眠らなきゃいけないのに」。ベッドの中で考えるほど気持ちが焦り、ますます寝付けなくなった。
 東京都内の会社員女性(34)は、約3年前から不眠症になった。ベッドに入っても、長い時で2時間近くも寝付けない。夜中に目が覚め、またしばらく眠れない。毎日約8時間ベッドに入っていたが、実質的な睡眠時間は5時間程度だった。
 不眠症のきっかけは、入院していた母の看病が続き、睡眠のリズムが狂ったことだった。病院で処方された睡眠薬が効かなくなり、都内の病院を受診。カウンセリングなどを受け、半年後には睡眠薬なしでも眠れるようになった。神経研究所付属代々木睡眠クリニック(東京都渋谷区)の臨床心理士、岡島義(いさ)さんは「眠れないから日中、体がだるくて仕事の能率が下がり、『眠らなきゃ』というプレッシャーでさらに眠れなくなるという悪循環に陥ってしまう患者が多い」と指摘する。
 不眠症とは1カ月程度以上、病気や薬の副作用以外が原因でよく眠れず、日中の体調が優れない状態を指す。入眠困難▽中途覚せい▽早朝覚せい▽熟眠障害の4パターンがあり、高齢者ほど患者が多いという。健康・体力づくり事業財団の調査(97年)によると、日本の成人の2割強が不眠症で、現在はさらに増えているとみられる。若年者は入眠困難、中高年は中途覚せいと早朝覚せいが多いとされる。
 転居など環境の変化や、仕事の悩みなど精神的ストレスが原因で一時的に眠れなくなり、不眠症に発展するケースが少なくない。内山真・日本大教授(精神医学)は「眠れないことを気にしすぎると不眠症になりやすい。ひどい場合は医療機関を受診してほしい」と話す。
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あなたの処方せん:/7 不眠症/2 うつ病と関係強く 毎日新聞特集 10/13 http://mainichi.jp/select/science/archive/news/2010/10/13/20101013ddm013100208000c.html
 眠れない日が続くうち、いつの間にかうつ病になっていた。
 東京都内の男性会社員(52)は約5年前、不眠症になった。入社以来「仕事一筋」で、疲れ果てて寝る毎日だったが、腎臓病を患い入院。仕事量を減らしたところ、生活に余裕ができた一方で、寝付きが悪くなった。
 睡眠薬を飲んでしのいでいたが、50歳になったころから体がだるくて朝起きられなくなり、仕事を休みがちになった。常に気分が晴れず、出社できない日が徐々に増え、食欲も低下した。うつ病と診断され、2カ月間休職した。その後、復職はしたが、今も抗うつ薬を手放せない。男性は「うつ病のきっかけなんて思い当たらない」と首をかしげる。
 不眠症とうつ病は関係が強いとされる。不眠症になった人は、その後約30年間でうつ病にかかるリスクが2~3倍になるとの調査結果もある。内山真・日本大教授(精神医学)は「うつ病は原因が不明のケースがほとんどだが、不眠症はうつ病の危険因子だ」と指摘する。
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あなたの処方せん:/8 不眠症/3 体内時計調節で睡眠障害治す 毎日新聞特集 10/14
http://mainichi.jp/select/science/archive/news/2010/10/14/20101014ddm013100003000c.html
 不眠症とよく混同される病名に「睡眠障害」がある。不眠症は病気や薬の副作用以外が原因でよく眠れない症状を指すが、睡眠障害はより広い概念で、眠れない、起きられないなどの症状すべてを包含する。不眠症は睡眠障害の一部だ。
 睡眠障害の代表的な症状に、「概日(がいじつ)リズム睡眠障害」がある。夏休みなどに夜更かしを続けると、休み明けになっても朝起きられなくなることがあるが、こうした昼夜逆転が解消できず、社会生活に支障が出る状態だ。神経研究所付属代々木睡眠クリニックの井上雄一院長は「インターネットの普及などで社会の24時間化が進み、若者を中心に概日リズム睡眠障害の患者が増えている」と指摘する。
 概日リズム睡眠障害を治すには、体内時計のずれを調節する。体内時計は目から日光が入ることで朝を認識するため、毎朝一定時刻に朝日が顔に当たるよう、窓際にベッドを置いたり、家族がカーテンや雨戸を開けるようにすると、眠くなる時間が徐々に適正化される。それでも治らない場合は、朝日と同程度の明るさの光を照射器具を使って浴びる高照度光療法も有効だ。井上院長は「毎朝6~7時から1時間程度、光を浴びると、1週間~10日で効果が表れる。朝起きるのが難しい場合は、入院した方がいい」と話す。
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あなたの処方せん:/9 不眠症/4止 寝床にいる時間、短縮する手も 毎日新聞特集 10/15
http://mainichi.jp/select/science/archive/news/2010/10/15/20101015ddm013100020000c.html
 不眠症の治療法としては、医師の指導に基づく睡眠薬療法のほか、カウンセリングで睡眠に対する考え方や生活習慣を見直す「認知行動療法」も有効だ。
 神経研究所付属代々木睡眠クリニックの臨床心理士、岡島義(いさ)さんによると、認知行動療法はまず、患者から睡眠に関する意識や行動パターンを聞き取り、睡眠の基礎知識などを説明する。眠れないことを気にしすぎて寝床で緊張してしまう人には、体の力を抜いて寝るよう指導する。「力の抜き方を覚えて寝付きが良くなる人が5~6割いる」という。
 その上で、寝床にいる時間を短くする「睡眠調整法」に取り組む。主な手順は▽実質的な睡眠時間の平均を計算し就寝時刻を決める▽眠くなるか、就寝時刻が来るまでは寝床で横にならない▽約15分たっても寝付けない場合は寝床を出て、リラックスできることをしながら眠くなるのを待つ▽日中や夕方に眠くても昼寝はしない
--などだ。
 岡島さんは「眠れないのに寝床で横になっていると、『何で眠れないんだろう』と考えてしまい、かえってイライラしやすい。寝床は眠る場所と意識づけするため、眠くない時はあえて入らない方がいい」と助言する。
 そもそも、睡眠時間は長ければいいわけではない。名古屋大の研究チームが全国の約11万人を10年間追跡調査した結果、睡眠時間が7時間前後の人が死亡率が最も低かった。また年齢別の適正な睡眠時間の目安は、個人差はあるが、20代が7時間程度、40代が6・5時間程度、60代が6時間程度とされる。岡島さんは「日中の生活に支障が出ないのが良い睡眠。時間より質を重視すべきだ」と訴える。
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【日経メディカルオンライン 2010/10/25】
 特集●睡眠診療アップデート Vol.1 “体内時計”に作用する新しい睡眠薬が登場
 メラトニンによる睡眠誘発を再現、副作用の少なさに期待かかる
 
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t110/201010/516976.html
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 メラトニン受容体に作用するという新クラスの睡眠薬が7月に発売され、睡眠障害の治療の選択肢が広がると期待されている。一方で、うつ病を訴える不眠症患者が増えるなど、睡眠障害への対応にも工夫が求められる時代になってきた。心血管イベントへの関与がますます濃厚となる睡眠時無呼吸症候群の鑑別の必要性など、新たな知見を踏まえた睡眠障害診療の注意点を3回に分けて紹介する。
 今年7月、メラトニン受容体に作用する不眠症治療薬、ラメルテオン(商品名:ロゼレム)が発売された。現在の睡眠薬の主力であるベンゾジアゼピン系薬とは作用機序が全く異なるため、「不眠症治療の選択肢が増える 」と日大板橋病院精神科教授の内山真氏は新薬を評価する。
 ラメルテオンは、視床下部の視交叉上核に主に分布するメラトニン受容体に選択的に結合する。睡眠に影響する条件は大きく分けて、恒常性調節系、体内時計系、情動調節系の3つがあるが、ラメルテオンはこのうちの体内時計系に作用することになる。通常は夜間に体内で産生されたメラトニンが睡眠を誘発するが、ラメルテオンはこのメカニズムを擬似的に再現するというわけだ。
 慢性不眠症患者971人を対象とした国内の第3相試験では、ラメルテオン投与により、1週後の自覚的な睡眠潜時(覚醒状態から入眠するまでに要する時間)はプラセボ群より有意に短くなった。内山氏によると、ラメルテオン投与で総睡眠時間も延長したという。
 また、海外の臨床試験からは、投与量が一定量を超えると、用量を増やしても睡眠誘導効果に差はないという結果が得られている。
 現在、不眠症治療に主として使われているベンゾジアゼピン系薬は、鎮静作用によって脳の活動を低下させ睡眠を促す。恒常性調節系と情動調節系に作用し、抗不安とともに、不安や緊張による不眠を改善する作用がある。一方で、反跳性不眠(常用している睡眠薬を急に減量したり服用を中止した際に、服用前よりも強い不眠症状が出現すること)、退薬症候、記憶障害、奇異反応といった副作用に注意しなければならない。
 ラメルテオンに期待されるのは、これらベンゾジアゼピン系薬の副作用のリスクがかなり抑えられるとみられる点だ。そのため、「睡眠薬を初めて服用するという患者には、処方しやすいのではないか」と内山氏は話す。
 同様に、ベンゾジアゼピン系薬で要注意の筋弛緩作用も少ないと考えられ、ふらつきや転倒のリスクが低くなることも利点。認知機能や身体機能が低下している高齢者など、転倒リスクが高い場合にも処方しやすいといえる。高齢者では薬物代謝能が低下して持ち越し効果(睡眠薬の効果が翌朝まで残り、眠気やふらつきなどを生じること)を生じやすいが、そのリスクも低いとみられる。
 剤形は8mg錠剤のみ。用量依存性は低いので、ベンゾジアゼピン系薬のように投与量を調整する必要はないと考えられる。ただし、「1~2mg程度の服用でも、体内時計を動かす作用があるといわれる。(8mgという用量は)速やかな催眠作用をもたらすには良いが、ゆるやかに体内リズムをずらしたいという場合には、少々多いのではないか」(ある精神科医)との声もある。
 また、副作用が少ない分、「ベンゾジアゼピン系薬剤よりも睡眠導入効果は弱そうだ」(同上)とも考えられる。抗不安作用を有さないため、情動調節系の不調による不眠に効かない可能性もある。どういった不眠の病態に適するのかについては、今後の検討が求められることになるだろう。
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yuuri37

私がブログを始めたのも、睡眠障害がきっかけ・・・
焦らず、さあ寝ようw^^w
by yuuri37 (2010-10-26 00:25) 

fumiko

力の入ったブログ拝読
横になってすぐ眠れるわが身の幸せを感じました。
by fumiko (2010-10-26 10:14) 

Koji

yuuri37さん
ご来訪ならびにコメント有難うございます。
実は睡眠障害の記事を取り上げようとした時、yuuri37さんのブログを始められたきっかけについて知っていたため、イメージのお一人としてありました。具合はいかがですか?

fumikoさん
ご無沙汰しております。コメント有難うございます。
かなり大量に掲載したい記事があるのですが、時間がとれず、なかなかご紹介できないのが残念。ご訪問もなかなか出来ずにごめんなさい。
by Koji (2010-10-27 20:59) 

エコピーマン

眠剤のおかげですぐに眠れます 私は眠れないことはものすごい苦痛です
精神的に眠れないと生きてゆけないという表現になるのですが それでも
中途覚醒・早朝覚醒もあります 眠剤の追加がないと眠れません
今も耳栓もして寝ています 精神科に入院して4人部屋だったので耳栓をしないと眠剤を飲んでも眠れなかったからです
どこでも いつでも すぐ眠れる人がいますがそれはとても素晴らしい素質
で現代社会の生存能力として優れていると思います 
by エコピーマン (2010-10-27 22:21) 

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[ひらめき] PADM(パダム):遠位型ミオパチー患者会へのご協力お願い [ひらめき]

    遠位型ミオパチーという病気をご存知でしょうか? 
    筋肉そのものに原因があって、筋力が低下する「ミオパチー」といわれる疾患の中で治療法が全くなく、
    体幹部より遠い部分から徐々に筋力が低下していく非常に重い筋肉の進行性難病です。
    100万人に数名といわれる希少疾病ですが、2008年に「遠位型ミオパチー患者会」が発足しました。
    この患者会のみならず遠位型ミオパチーという病気をより多くの方々に認知していただき、一人でも
    多くの方々に賛同していただき、患者会の目標を達成することが目標です。その一つに「難病認定」
    があります。この「難病認定」のためには「署名活動」が必須であり、皆さんのご協力が必要です。
    宜しくお願いいたします。        
          http://enigata.com/index.html


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 現代の医療においては、客観的根拠を基に病態解析などがなされ、EBM(Evidence based Medicine)の根幹として臨床検査データは位置付けられています。このような重要なポジションに居ながら、我々自身の待ち受け体質は根強く、我々臨床検査技師自身が何をするべきなのか、また何が出来るのかを真剣に考えるべきであり、後進の方々に良い道を残すためにも、一般の方々に臨床検査技師をまず知っていただく、ということが必要なのだと思います。そのような趣旨から各種サイトランキングにも登録しておりますので、バナーをクリックしていただければ幸いです。

 ご質問、ご意見、ご感想などございましたら、
gamdango@csc.jp までご遠慮なくメッセージをお送りください。ただし医療相談等には内容によりお答えできない場合もありますので、あらかじめご了解ください。

         NHO神戸医療センター
         臨床検査技師長
                新井 浩司

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